日経平均株価は、連騰記録が終わったあとも、大幅な調整もなく世界株高にけん引される形で好調を保ち続けています。
しかしいつ下落が始まるのか、何がきっかけになるのか、そろそろ気になってくる頃です。
過去に暴落を引き越した原因と、どれぐらい下落が起こったのか、簡単にまとめてみました。

今回は、２０１６年年初に起こった暴落をチェックしてみます。

逆オイルショックとチャイナショックが招いた日経の暴落

日経平均は２０１５年９月から上昇が始まり、途中で調整を行いながらも１１月末まで約２カ月上昇基調を続けました。

その後反転し１２月からやや下げ始めると、年明けの１月から本格的な下落が始まります。
1月21日には、前日比398円安（-2.4％）となり、直近で最安値となる1万6017円をつけました。
年末から約３週間で19000円から16000円まで下落、3000円（-15％）ほど株価を下げた計算となります。
１３営業日で上昇をつけた日は、なんとたった２回しかありませんでした。

なぜこのような暴落が起きたのでしょうか？
この時の原因は、海外の動向にありました。

逆オイルショック

日経下落のきっかけとなる出来ごとはいくつかありましたが、そのうちの大きな要因は「逆オイルショック」と呼ばれる原油価格の下落です。

２０１６年１月、WTI（原油の先物指標）が半年で約３分の１ほどに下落。それまで原油で多くの利益を出してきた中東の国々のオイルマネー株式が、大幅な下落に耐えられず株の売却を行い利益の確保に走りました。
また原油は２０１５年中盤から徐々に価格を下げていたこともあり、ヘッジファンドが中東の国々に先んじて、売りを出しいてたとも言われています。

このような外国人投資家の積極的な売りから、下落が下落を呼び外国人の売りが集中して、日経平均だけでなくNYダウや世界各国の株価を押し下げていきました。

○外国人投資家動向、売り越し買い越し（２０１５年１２月～２０１６年１月）

チャイナショック

２０１５年９月のチャイナショックも、世界の株価へ大きな影響を与えています。日本ももちろん例外ではありません。
中国で人件費が高騰しはじめると、中国を拠点に工場の生産拠点を持っていた企業が次々ともっと安いアジア圏（ベトナムやフィリピン）へ、生産の拠点を移していきました。建築ラッシュが終わり、工場も次々と閉鎖され、中国の高景気は急速に失速していくことになります。

アベノミクス相場をけん引してきた外国人投資家も、２０１５年には実に７年ぶりに売り越しました。
チャイナショック時の３兆円の売り越しの影響が特に大きいですが、１２月下旬からも売り姿勢を強めていて、翌年１月初旬には１兆円もの大量の売り越しを行っています。
今振り返れば、この時の売り越しは２０１６年の下落を示唆する売りだったともいえそうです。

現在、先週までの外国人投資家は、まだ買い越しに傾いています。
いつ売り越しに反転するのか、注意深く見守る必要がありそうです。

○外国人売り越し買い越し（２０１７年９月～２０１７年１０月）

株価下落時の投資行動

２０１６年１月の日経の動きについては、下落率が-15％程度なことから暴落というよりも下落と言えそうです。
リーマンショックの際には一気に-40%の暴落が起こり、バブル崩壊の時は４年をかけ株価は80％もの暴落を記録しています。
その下落率に比べれば、２０１６年の下落は比較的大きくないので、下落といえます。
暴落チェック

暴落や下落時には、これ以上損失を出したくないという気持ちから、手持ちの株を売ってしまいがちですが、インデックス投資においては、激しい暴落が起こった時こそ最大の買い増し時です。

暴落時に購入し持ち続けていた場合、どのぐらい儲かっていたか試算してみましょう。

○2016年1月21日に、日経平均連動型ETFを50万円購入し、ホールドし続けた場合

○2017年10月2日に、日経平均連動型ETFを50万円買っていた場合

現在の好調な株価で購入したときと比べると、下落時に購入し持ち続けているだけで14万円もの＋利益が出ている結果となります。
暴落時こそ、最大のチャンスというわけですね。

これから暴落とまではいかなくとも、-15％程度の下落局面が来る可能性は大いにあります。
しかし、そんな時こそ買い場ととらえ、慌てず売るのではなく未来の上昇に備え準備していきましょう。
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