世界の暴落の歴史

株価暴落の理由とバブルと崩壊

株価暴落の理由、暴落は何故起こるのかについてですが、株価が下がる状態というのは株が多く売られている状態、すなわち、その株が人気のない状態となります。

日本のバブル崩壊が始まった時期は諸説あるが1980年代後半から1990年から始まった事がデータから見てとれる。
1980年代ピーク時には土地価格や日経平均株価の高騰が起こりましたが、1990年10月には日経平均株価は20,000円割れし、ピーク時の半値水準まで暴落しバブル崩壊となりました。

バブル崩壊の理由としては公定歩合の引き上げや消費税の導入により株価・不動産価格が暴落した事が要因と見られている。

世界的な株価の暴落は、8～10年ほどのサイクルで来るといわれています。 各市場固有の暴落もありますので、日経平均だけを見るとそのサイクルにはなっていませんが、2008年のリーマンショックから10年経ちましたので、そろそろ暴落がきてもおかしくありません。

暴落の先行指数「ウォーレン・バフェット指数」

ウォーレン・バフェット指標は名目GDPと日本の株式時価総額の比率を表すものとなります。日本の特徴として1998年からGDPが減少、またはリーマンショック前もわずかながら株式時価総額がＧＤＰを上回っている事がわかります。バフェット指数の目安として、100%を超えると割高圏といわれていますので、2016年現在は割高水準といえます。

暴落の先行指数について

1.信用倍率の推移

過去の株価暴落時期をみると、信用倍率3を越えると株価暴落が起きています。

信用倍率は「信用買い残÷信用売り残」によって導き出される数値で通常の信用倍率は1倍以上ある事が普通の数値です。信用倍率が大きくなると信用買い残が増え未来の売りに繋がります。これは株価の暴落要因となる可能性があります。

2.日経平均・NYダウのボラティリティー・インデックス指数

暴落の先行指数としてVIX(ボラティリティー・インデックス)指数があります。

ダウVIXVIX指数は、30を超えると暴落するといわれています。

3.海外投資家の売り越し（日本の現物株と先物合計）

株価大暴落の歴史

大暴落の歴史を語る上でかかせないのがバブル経済。バブル経済は、急激に株や土地などが高騰して、最終的に崩壊する経済のことです。最終的にバブル崩壊を起こすので、そこで大暴落が起こります。以下は有名なバブルと暴落です。

チューリップバブル

世界で最初のバブル経済と大暴落は、1637年にバブル崩壊した「チューリップバブル」です。現在のオランダで起こったチューリップの球根への投資が行き過ぎたことが要因となり、チューリップの球根が一般の人の年収20倍等の高値になりました。 取引としては、先物取引になっており、来年収穫するチューリップの球根を予約購入を手形で決済している形です。

チューリップバブルの崩壊は、1637年2月3日に突然起こり、球根の価格が6週間で10分の1に。最終的にはバブル前の価格に落ち着いています。

チューリップバブル崩壊の影響はというと、オランダ経済にほとんど与えなかったことでも有名です。一般的にバブル崩壊後は経済の停滞を招きますが、例外的にチューリップバブルでは個人レベルでの少数の破産者と成金を生み出しただけで終わっています。
「チューリップバブル」は、イギリスの南海バブルとフランスのミシシッピ計画と並んでヨーロッパ3大バブルといわれています。

ウォール街大暴落（世界恐慌）

史上最も有名な株価の大暴落が「ウォール街大暴落」だと思われます。
アメリカの株価が徐々に上昇し、1928年から1929年にかけて急激に上昇。アメリカに株式投資ブームが起きました。

NYダウは、1929年9月3日に最高値をつけたがその後下がり始め、ついに大暴落の最初の日10月24日（木曜日）「ブラックサーズデー」を迎えます。その後、10月28日（月曜日）「ブラックマンデー」、10月29日（火曜日）「ブラックチューズデー」で10%以上の下げを見せ、株価崩壊が起こりました。

NYダウは、1930年に一旦上昇しますが、世界的不況の世界恐慌に入り、1932年7月8日まで下落。 41.22という史上最安値を付け、最高値から89%もの下落をしています。
※注：ウォール街大暴落が大恐慌を引き起こしたかどうかは、諸説あり、定かではありません。

ブラックマンデー

ブラックマンデーは、1987年10月19日に起こった世界的な株価の大暴落です。 NYダウが、先ほどのウォール街大暴落を上回り、22.6%下落しました。 日経平均株価は、14.9%下落しています。東証1部の約49％の銘柄がストップ安になり、下落幅歴代1位となっています。

しかしブラックマンデーは、単体の下落としては下落幅歴代1位ですが、その後の下落局面を伴わず、徐々に上昇。 ブラックマンデー発生時の株価に1年10ヶ月ほどで戻っています。

これは、世界恐慌を併発したウォール街大暴落時、株価が戻るのに33年ほどかかっているのとはかなりの期間の開きがあります。

ブラックマンデーが起きた理由は諸説ありますが、起こった背景には、高度な金融工学の発達とコンピューターの普及があいまって、コンピューターによる自動取引が始まったことにあります。

日本のバブル崩壊

バブル崩壊の時期は諸説あり、1990年3月27日の不動産融資総量規制が発表された日だったり、景気動向指数上では、1991年3月だったりとありますが、ここでは、株価が下がり始めた1990年1月をバブル崩壊の時期と定めてご説明します。

日経平均株価は、1989年12月29日に最高値38,957.44円、終値38,915.87円を付けましたが、1990年10月1日に一時2万円割れを起こし、わずか9ヶ月で約半分まで下落しました。 日本のバブル崩壊は、日本独自の事情によるものなので、世界的な株安などは引き起こしておらず、同じ時期のNYダウは、堅実に上昇しています。

この時のNYダウは、バブル崩壊の時期で2500ドル、1993年時点では、3400ドル程度。 現在の17000ドル台と比べると6分の1程度であることを踏まえると、いかにNYダウが順調に上昇しているかがわかります。
一方、日経平均株価は、1989年12月の最高値からアベノミクスで上昇したとはいえ、現在の16000円台では40%程度しか回復しておらず、成長どころか半分にも達していない状態です。
日本のバブル崩壊後は、失われた20年といわれている事を日経平均株価で実感できます。

ITバブル（インターネットバブル）崩壊

ITバブルとは、1990年代後半にアメリカでIT関連企業への投資が高まり、株価が大きく上昇した事を指します。 マイクロソフトがWindows95で大ヒットをしパーソナルコンピューターが広く普及されたこの時期、有名IT起業であるマイクロソフトやamazon、AOLの時価総額が話題となりました。

ITバブル崩壊は、日本では、2000年3月の光通信の連続ストップ安から始まったと思われます。 アメリカでもナスダック指数が2000年3月では高値の5132ポイントをつけましたが、その後は下落を続け、2001年9月には1300ポイント台まで約70%も下落しました。

2003年まで日米両方の株価が下がり続け、日経平均は2万円から7000円台へ、NYダウは11000ドルから7000ドル台へそれぞれ下落しています。 アメリカは、ITバブル崩壊のさなかの2001年9月11日に同時多発テロが起こり深刻な不況に突入した事が、株価が一層下落した原因です。

リーマンショック

実際に株価が落ち始めているのは、サブプライムローン問題（サブプライム危機）が起こった2007年からで、アメリカは10月から、日本は7月から株価の下落が始まっています。
2007年から徐々に下落していき、リーマンショックが起こった2008年8月から下落が加速。

日経平均は9月25日に12006.53円だった終値が、10月8日には9203.32円と1万円を割り込むまで下落、NYダウも9月26日には11143.12988ドルだった終値が、10月9日には8579.19043ドルと9000ドルを割り込むまで下落しています。