NY株式市場でヒンデンブルグオーメン点灯!最高値更新のNYダウも下落するのか?

アメリカ景気

NY株式市場でヒンデンブルグオーメン点灯しました。eワラントが提供する本日のトレードインディケーターで確認できます。

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NY株式市場でヒンデンブルグオーメン点灯

NY株式市場で暴落のサインの一つと言われるヒンデンブルグオーメンが点灯しました。

・ヒンデンブルグ・オーメンとは?

ヒンデンブルグ・オーメンとは、米国株式市場での暴落の予兆サインと呼ばれるテクニカル指標です。
高値銘柄数や安値銘柄数などから算出し、1度点灯すると30日間、暴落の危険があると言われているテクニカル指標です。

名前の由来は、ドイツの飛行船「ヒンデンブルク号」の爆発炎上事件からきています。

以下の4つの条件がすべてそろった時に点灯すると言われています。

1、ニューヨーク株式市場で52週高値更新銘柄数と52週安値更新銘柄数の両方が、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の合計の2.8%以上あること
2、NYSE総合指数(ニューヨーク証券取引所の全普通株式の調整時価総額加重平均指数)が50営業日前を上回っている
3、マクラレンオキシレーター(短期的な騰落を表すテクニカル指標)がマイナス
4、52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない

日経平均2万円突破も米国でヒンデンブルグ・オーメン点灯!暴落注意!

2017.06.02

暴落の予兆のテクニカル指標ですが、かならず暴落するわけではありません。

日経平均の終値を、AIが予想する。→こちら

eワラントが提供する本日のトレードインディケーターでは、以下の日に点灯しているようです。

2017/11/6(本日)
2017/10/26
2017/8/4
2017/7/10
2017/6/21
2017/6/16
2017/6/8
2017/6/1
2017/3/13

6月には、4回も点灯しています。

ただ、6月は全く暴落どころか調整もしていません。

それどころか、NYダウは、2016年2月から調整らしい調整はなく、2016年6月24日のイギリスEU離脱の時に下落したくらいで大きな下落もありません。

現在は、アメリカの株式市場にとっては、次期FRB議長がパウエル理事に決まり、米雇用統計の失業率や平均時給も良い数値が出て、景気が順調に回復しているところです。
上昇する相場条件と言っていいと思われます。

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アメリカの株式市場のリスク要因

今現在でアメリカの株式市場が下落する要因として2つが考えられます。

1、北朝鮮情勢
2、トランプ大統領のロシア疑惑(ロシアゲート事件)

北朝鮮情勢

トランプ大統領が現在、アジアを訪問して、北朝鮮に対して、日本を始めとした韓国、中国と足並みをそろえて、対応しようとしています。

明日は、韓国の国会で演説する予定です。
そこで北朝鮮に関することを話す予定となっています。

北朝鮮としては、最近おとなしい反動で、トランプ大統領がアジア訪問の今に、ミサイル発射実験でもすれば、存在感を示すことができます。

ただし、実際にミサイル発射実験をすると、トランプ大統領のことなので、一気に緊張感が高まり、地政学リスクが増大し、軍事行動一歩手前まで行く可能性があります。

可能性は低いと思いますが、そうなると株価は、一時的には大きく下落して、10%~15%程度の調整が起こる可能性があります。

半年や1年など長く続くとは思えませんが、最大で1ヶ月から3か月程度の期間になる可能性があります。

トランプ大統領のロシア疑惑(ロシアゲート事件)

ロシア疑惑でトランプ大統領の側近やトランプ大統領自身に訴追や強い疑いがかかると支持率が低下して、トランプ大統領の減税政策や財政出動に不透明感が出てきて、株価が下落すると思われます。

トランプ大統領が弾劾されてしまえば、ペンス副大統領が大統領となり、逆に株価が反発する可能性がありますが、そこまで行く途中のトランプ大統領に疑惑がかかった中途半端な状態が一番不透明感があり、株価が下落する場面になると思われます。

現在、トランプ陣営の選対会長を務めたマナフォート氏とトランプ氏の代理人を務めたリック・ゲーツ氏など3人を訴追しています。
これから、どのように捜査が進んでいくか不明ですが、まだ訴追される人物が出てきてもおかしくない状況です。

トランプ政権でロシア疑惑での初の訴追!今後の株価への影響は?

2017.10.30

現役のトランプ大統領の側近などが訴追されると大きなダメージになると思われます。

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上記の2つは、確率は大きくないと思われますが、起こると一時的な調整局面を招く原因となると思われます。

 

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