中国株 暴落!過去の暴落した原因と今後の大暴落リスクを解説

中国株暴落

中国株の暴落が2015年6月と2016年1月に世界の株価大暴落を招きました。
過去の中国株の暴落の原因を探り、今後の大暴落のリスクと時期を予想します。

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2016年1月の中国株の大暴落

今年2016年の年初にいきなり中国株の大暴落が起こりました。
1月4日にいきなり上海総合指数が3572から3296まで、約7.7%下落しました。

上海株式市場では、4日の昼休み直後に約5%ほど下落したところでサーキットブレーカーが発動、取引が一時中断されました。
サーキットブレーカの運用初日であったこの日ですが、15分後にと非力が再開された後はにさらに下落し、この日の取引は打ち切りになりました。

この暴落の原因は、その日に発表された2015年12月の中国製造業景況指数(PMI)で鉄鋼、造船などの業界が10カ月連続で減速したことで中国経済の減速が鮮明になってきたからです。
さらに対ドル相場での人民元安が5年ぶりの水準に達したことから暴落しました。

2015年6月の暴落と違うのは、NYダウや日経平均などの各国の株式市場が4日暴落したことにすぐ反応して、つられて暴落したことです。
2015年6月の暴落時は、1か月以上あけて、8月に世界の株価は暴落したのに対して、今回は、すぐ暴落しています。

中国株式市場が、世界で重要性を増している証拠ではないでしょうか。

この暴落時に日経平均は、19033円から16017円まで約16%ほど下落しています。
NYダウは、17425ドルから15766ドルまで約9.5%の下落です。

○2016年1月の中国株大暴落の上海総合指数と日経平均とNYダウのチャート
2016年1月の中国株大暴落の世界同時暴落チャート

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2015年6月の中国株の大暴落

2015年6月12日から始まった株価の大暴落です。約1か月の間、上海証券取引所のA株が下落しました。

上海総合指数は、約1か月で5166.35から3507.19まで下落して、約32%もの下落幅を記録しています。
その後、7月26日まで若干上昇して安定していましたが、7月27日に8.5%の下落になり、その後、8月17日から再度下落をはじめ8月25日に2927.29まで下落して、世界中の株式市場を巻き込む大暴落になりました。

原因は、巨額な個人資産が株に投資され、メディアがあおった結果、信用買いが膨らんでいき、限界にきたことによる株価バブル崩壊と言われています。

これに対して、中国政府は、様々な対策を講じますが、下落は止まりませんでした。
最初、当局は空売りを規制し、大手の投信と年金基金に株価の購入を迫り、株を購入するための基金も設立しました。

さらに持ち株比率5%を超える株主の株の売買禁止と1300社における株式の取引停止など対策を打ち出しましたが、下落を止める効果はあまりありませんでした。

世界的な影響は、上海株が下落してから1か月以上たった8月に影響が出始めて、NYダウや日経平均など各国の主要株価指数が暴落しています。
この時に日経平均は、1か月間で20808円から16930円まで下落し、NYダウは、18050ドルから15666ドルまで下落しています。

○2015年6月~8月の中う中国株大暴落時の上海総合指数と日経平均とNYダウのチャート
2015年6月から8月の中国株大暴落と世界的株暴落

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中国株の暴落のきっかけになる経済指標

中国株の暴落のきっかけになりうる、中国経済の減速を示す経済指標を紹介します。

    貿易収支
    小売売上高(前年比)
    生産者物価指数(前年比)
    消費者物価指数(前年比)
    GDP(国内総生産)(前年比)
    Caixin 中国 製造業PMI
    製造業PMI
    鉱工業生産

この中で先ごろ貿易収支が発表され、予想を下回り、日経平均などが下落しました。

10/19(水)11:00から7-9月期四半期国内総生産(GDP)や9月鉱工業生産、9月小売売上高が発表されます。
この日は、重要指標が発表になりますので、予想を下回るようだと経済の減速懸念から中国株暴落のきっかけになりうる経済指標です。

10月19日に中国の7月~9月GDPが発表されました。予想と一致し6.7%となりました。
一時、中国の景気後退懸念が後退し、円安株高に向かいました。

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今後の中国株大暴落のリスク

UPDATE 10月18日

IMFから中国の債務問題に対策が必要との報告書

IMF(国際通貨基金)は、14日付けの報告書が18日に公開され、その中で中国の信用の伸びは世界的な基準から見ても「非常に早い」と指摘しており、包括的に債務問題に対策しなければ、銀行危機や景気後退の可能性があると報告しています。
銀行のバランスシートを調整しても問題は解決せず、中国政府は、速やかに対策を立て、債務者、債権者の両方から対処する必要がると指摘した。

ついにIMF(国際通貨基金)も中国の銀行の不良債権問題に言及してきました。
IMFの報告書が引き金になり、憶測が広がり暴落することもありますので、注意が必要です。

中国株暴落の3つのリスク

2015年から2度にわたって世界同時株価暴落を引き起こした中国株ですが、今後の暴落のリスクはなんでしょう?

中国の経済減速人民元安不動産バブル崩壊です。

中国の経済の減速懸念は、以前から根強く、今日発表された9月の貿易統計では、8月に増加に転じていた輸入が前年比-1.9%、輸出が前年比-10%と輸出に至っては、2009年以来の落ち込みでした。

中国当局は、景気が減速したとしても金融緩和をすると幸寿通する不動産バブルを拡大する恐れがあるので、人民元安への誘導という政策に出る可能性があります。

人民元が安くなった場合は、投資家が、資金を海外に移転するために国内の株式などを売りはらい、ドルなどの海外の安全資産への投資に切り変える行動にでます。
それによって株安が引き起こされる可能性があります。

不動産バブルは、中国の70都市住宅価格指数という住宅価格を指数化して前年比を出す指数があり、これによると2016年8月の前年比は9.2%増で前月比で住宅価格が上昇した都市も64と3か月連続で減少していたのに前月の51から上昇しいています。

今現在も住宅価格が高騰中です。

不動産バブルが崩壊すると日本のバブル崩壊と近い形になるのではという予想も出ています。

中国の国民は、当局の規制の隙間を縫うように不動産を買っています。
当局は、1世帯が1件目に購入する物件に関しては、30%の自己資金で融資可能ですが、2件目からは70%の自己資金がなければ融資ができないように規制していますが、1世帯と世帯を単位としているので、離婚することによって2世帯になって、物件を買う人が出てきているようです。

このように日本のバブル崩壊を知っていれば、防げそうな中国の不動産バブルですが、融資が続く限り不動産購入の意欲も衰えることがなさそうですので、いつか金融規制が入り、日本と同じようにバブル崩壊すると思われます。

上記の3つの理由で今後の中国株の暴落が起こると思われます。
その中でも不動産バブル崩壊は、アメリカのリーマンショック級の暴落として世界の株式を大暴落に導く可能性があります。

中国の景気後退も人民元安が原因で一時的な暴落はありえますが、本格的な世界同時株大暴落は不動産バブルの崩壊から起こるのではないでしょうか。

 

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