株価下落への警戒感が高まり、相場の先行きについて不安が大きくなると、金融市場ではVIX指数（恐怖指数）が上昇する傾向があります。
今回のように中東情勢の緊張が高まり、VIXが上昇した局面では、長期投資を続けている人ほど「積立投資をこのまま続けて大丈夫なのだろうか」と不安を感じるかもしれません。
特に新NISA（積立NISA）でS&P500などのインデックス投資をしている投資家にとって、地政学リスクによる株価の急落は心理的に大きなストレスになります。
しかし、過去の株式市場のデータを振り返ると、戦争や金融危機などのショックによって株価が短期的に下落することはあっても、長期的には回復してきた歴史があります。
そこで本記事では、VIX指数とS&P500の過去データをもとに、中東危機のような局面でも積立投資を続けるべきなのかを解説します。恐怖指数が上昇する相場で長期投資家が取るべき行動について、データと研究結果を踏まえながら分かりやすく整理します。
2025〜2026年現在の市場の特徴
上記チャートは、2025年1月〜2025年3月現在までのVIX指数（緑）とS&P500（青）の推移が示されています。
VIXは「投資家心理の温度計」とも呼ばれ、地政学リスク・金融危機・戦争などが起きると急上昇する特徴があり、S&P500は米国の代表的株価指数で、米国経済の動向を反映する指標と言われています。
VIX指数は米国のオプション取引所CBOE（Chicago Board Options Exchange）が算出している指数で、S&P500オプション価格から将来30日間の市場変動率を予測する指標です。
チャートを見ると、2025年春にVIXが40近くまで急騰し、S&P500は短期的に大きく下落しています。しかし、その後は回復し、2026年には再び高値圏に戻っています。
このような「危機時の急落→回復」というパターンは、過去の金融危機でも繰り返し確認されています。株式市場は金融危機・地政学リスクなどのショックで短期的に急落するが、長期では回復してきた歴史があることが長期チャートを見ることで確認できます。
参考
投資の森 VIXチャート
https://nikkeiyosoku.com/vix/
つまり、恐怖指数の上昇＝長期株価の終わりではないことがデータからわかります。
中東危機のような地政学リスクは株価にどの程度影響するのか
地政学リスクは株価に短期的な影響を与えるものの、長期的な影響は限定的であることが多いとされています。
IMFの研究では、戦争やテロなどの地政学リスクが発生した場合、株価は短期的に数％〜10%前後下落する傾向があるとされています。
出典：FRB（米連邦準備制度理事会）の研究
https://www.federalreserve.gov/econres/ifdp/measuring-geopolitical-risk.htm
実際に湾岸戦争や9.11同時多発テロ、ウクライナ戦争などでも、株価は一時的に下落しましたが、その後回復しています。
過去の地政学リスク発生時のS&P500を確認すると、短期的には株価が下落するものの、その下落幅はおおむね10%前後であることが多いことが分かります。
例えば湾岸戦争では開戦前後で約13.6%下落しました。また9.11同時多発テロでも約11.6%の下落が確認されています。一方でウクライナ戦争では下落幅は比較的限定的でした。
| イベント | 最大下落 | 回復まで |
|---|
| 湾岸戦争 | -13.6% | 約6ヶ月 |
| 9.11（アメリカ同時多発テロ） | -11.6% | 約2ヶ月 |
| ウクライナ戦争 | -5%前後 | 約1ヶ月 |
つまり、中東危機のような地政学リスクは短期的なショック要因となることはあっても、長期的な株式市場のトレンドを大きく変えるケースは多くありません。
積立NISAは中東危機でも続けるべき？結論
結論から言えば、積立NISAは中東危機でも継続する方が合理的です。
なぜなら長期投資では市場タイミングを読むことが難しく、暴落後に急回復する継続投資の方が平均リターンが高いという特徴があるためです。
金融庁でも長期投資の効果（メリット）について言及しています。
引用:金融庁（資産形成の基本）
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/invest/
長期投資では「下落局面でも積立を続ける」ことが重要とされています。
つまり、恐怖指数が上昇している時こそ、長期投資家にとってはむしろチャンスになる可能性があると言えるでしょう。
なぜ積立投資は暴落時に強いのか（ドルコスト平均法）
積立投資が有効とされる理由は、ドルコスト平均法にあります。
ドルコスト平均法とは「一定額を定期的に投資することで購入価格を平均化する投資手法」です。
価格が下がると同じ金額で多くの株を買えるというメリットがあります。
この手法は多くの金融研究でも検証されています。
引用:MUFG（ドルコスト平均法）
https://www.bk.mufg.jp/tameru/toushin/motto_shiritai/shittoku/dorukosuto.html
暴落時ほど多くの株を買えるため、回復局面でリターンが拡大しやすいという仕組みです。
VIXが上昇したとき投資家がやるべき3つの行動
恐怖指数が上昇したとき、投資家は次の3つを意識するとよいでしょう。
- 積立を止めない
- 過度なニュースを見ない
- 資産配分を確認する
市場は恐怖心理で過剰に反応することがあります。なお、米国の行動経済学研究では、投資家は恐怖によって非合理的な売却をしやすいことが示されています。
引用:WikiPedia（パニック売り）
https://en.wikipedia.org/wiki/Panic_selling#:~:text=Panic%20selling%20is%20a%20large,of%20normality%20to%20the%20market.
つまり、危機時ほど感情ではなくルールベース投資を続けることが重要です。
積立NISAのメリットと注意点
積立NISAには大きなメリットがあります。
主な特徴は運用益が非課税、長期投資を前提、分散投資商品が中心
制度は日本の税制優遇制度として設計されています。
引用:金融庁
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/tsumitate/index.html
ただし注意点もあります。
短期売買には向かず、元本保証はもちろんなく、暴落は必ず起きます。
つまり、積立NISAは短期利益ではなく長期資産形成の制度です。
よくある質問：中東危機のとき投資はやめるべき？
結論として、多くの専門家は投資を止めるべきではないと考えています。
理由はシンプルです。
暴落のタイミングで「売る人が多い」ので「価格が安くなる」ためです。
歴史的に見ると、米国株市場は長期的に成長しています。
S&P500の長期平均リターンは年約7〜10%とされています。
つまり、危機のたびに投資を止めてしまうと、長期リターンを逃す可能性があります。
まとめ：長期投資家が取るべき最適な戦略
今回のポイントをまとめます。
中東危機のような地政学リスクでは
- VIXが急上昇する
- 株価が短期的に下落する
- 長期では回復する
というパターンが多く確認されています。
積立NISAのような長期投資では
✔ 暴落でも積立を継続
✔ 感情で売らない
✔ 分散投資を守る
ことが重要です。
恐怖指数が上がると不安になりますが、歴史的データは「継続投資が最も合理的」であることを示しています。
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