リーマンショック!その時、日経平均は?

リーマンショックという100年に1度と言われた大暴落時に日経平均がどのように動いたかを実際の数字で見てみましょう。
今後、訪れる暴落時の参考になると思わいます。

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【リーマンショックと日経平均株価】

リーマンショックは、2008年9月15日(月)に、リーマン・ブラザーズ・ホールディングスが経営破綻したことがその発端です。米国で生じた金融危機は、一瞬にして世界の金融市場を動揺させ、その後、連鎖的に世界的な金融危機が発生しました。リーマンショックにより、NYダウ平均株価は急落し、約6か月後の2009年3月6日には、リーマン破綻前日の9月12日(金)と比べ▲43.4%の6469.95ドルまで下落しました。

リーマンショックが起こった当初、日本には米国程の影響は無いと言われていました。なぜなら、日本は1990年代から続く不況からリーマンショックの原因であるサブプライムローン債権などには、あまり手をだしていなかったからです。日本のメディアや経済界は、リーマンショックの直接的な影響は軽微であると受け止められていました。ところが、リーマンショックを境に、世界的に金融不安が起こり、世界経済が冷え込んだため、消費は落ち込みました。そのうえ、金融不安から急速なドル安(円高)が進んだため、輸出産業に大きなダメージを与えました。このため、日本経済はリーマンショックの発生地である米国よりも深刻な景気後退になっていったのです。

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【リーマンショック時の日経平均】

リーマンブラザーズが経営破綻した2008年9月15日(月)は日本は敬老の日で休日でした。そのため、株式市場に影響が出たのは翌日の9月16日で、その日の終値は前日比605.04円安(▲4.9%)の11609.72円でした。日経平均が1日5%近く下がった歴史的な暴落の始まりでしたが、意外にも1日の下落率としては、歴代の20位にも入っていませんでした。

リーマン破綻の日前後の日経平均急落

2008年9月12日(金) 12,214.76円

2008年9月16日(火)11,609.72円 前日比▲605円(▲4.9%)

しかし、その後リーマンショックの日経平均への影響は深刻さを増していきます。日経平均は、その後の日本の深刻な景気後退を予感させるかのように、NYダウと同様に下落します。日経平均は、わずか1か月半後にリーマン破綻直前比▲41.4%の7,162.90円に下落します。その後、日経平均は上昇、下落を繰り返す不安定な状況を経て2009年3月10日に7,054.98円の大底をつけます。このときの日経平均は、リーマン破綻直前比の▲42.2%でした。米国のNYダウは3月9日に大底をつけますが、これがリーマン破綻直後比▲43.4%ですから、日経平均もNYダウとほぼ同率の下落をしたことになります。

リーマン後の日経平均暴落

2008年9月12日 12,214.76円

2008年10月27日 7162.90円  リーマン破綻直前比 ▲41.4%(1番底)

2009年3月10日 7,054.98円 同比          ▲42.2%(2番底)

まとめますと、リーマン破綻は日経平均への甚大なるマイナスの影響を与えました。リーマン破綻直後の日経平均は、1日で4.9%も急落し、その1.5か月後の2008年10月27日には、リーマンショック直前比41.4%下落、約6か月後の2009年3月10日には42.2%マイナスの7,054円の大底をつけました(グラフ1)。

100年に1度とも言われた金融危機でしたが、日経平均が大底を付けるまでの期間は2000年のITバブル崩壊(3年)や1990年の平成バブルの崩壊に比べると非常に短いものでした。

グラフ1 リーマンショック後の日経平均

リーマンショックは金融不安、株価暴落のクライマックスでありましたが、それ以前にサブプライム問題は表面化しており、株式市場は大幅に調整、いや暴落と言っていいほど下落していました。リーマンが破綻した真の原因であるサブプライムローン問題とリーマンショック前に生じていた日経平均の暴落について考察してみましょう。

【サブプライム問題とは】

リーマン・ブラザーズの破綻は、サブプライムローン問題が深く関わっていました。サブプライムローンとは、信用力が低い個人を対象にした高金利の住宅ローンです。優遇金利の「プライム」より信用力が低いという意味でサブプライムと呼ばれています。米国では、住宅ブームを背景に2004年頃から住宅ローン専門会社が厳格な信用調査も行わずに、サブプライム層に対して貸し付けを増やしていった。その結果、サブプライム層への融資残高は推定で1兆3000億ドルに膨れ上がり、住宅ローン全体の1割を占めるまでになってしまいました。

住宅価格が上がっていた間は、担保価値が高まり、住宅ローンの借り換えなどが可能になるため貸し倒れなどは少なかったが、住宅価格の上昇が止まり、金利が上昇したため、返済不能になるサブプライム層が相次ぎました。ただ、当初はサブプライムローンによる損失はそれ程深刻には受け止められていませんでした。しかし、サブプライム層向け住宅ローンに関連する詐欺まがいの複雑な金融商品が状況をより深刻化してしまいました。

証券会社は、融資した住宅ローン会社から、サブプライムローン債権を購入し、証券化し、世界中の金融機関などに販売しました。しかし、その証券化の方法が詐欺まがいだったのです。住宅ローンを証券化したものをRMBSといいますが、RMBSの裏付け債権は、債務履行能力が高いトリプルA(AAA)格付けのものから、債権履行能力が低いトリプルB(BBB)のものまで混在します。RMBSの利回りを比べると、当然のことながらリスクの高いトリプルB格の方が利回りは高くなります。このトリプルB格のRMBSとトリプルA格のRMBSを組み合わせて束ねたCODという証券化商品が組成され販売されていたのです。

このように良い債権と悪い債権がごちゃ混ぜになった誰も中身がわからないようなCODは、格付け会社と証券会社のもたれ合いの中で、7〜8割がトリプルAに格付けされていました。このように、CODは見かけ上は高い格付けと高利回りが両立するあり得ないローリスク・ハイリターンの証券化商品となり、投資家の熱狂的な指示を得たのです。

しかし、2006年後半以降、米国の住宅バブルは崩壊し、事態は一変します。住宅価格は値下がりし、サブプライムローンは不良債権化し始めた。多くのサブプライムローンは、当初2年は低金利固定で、3年目から高金利変動という条件だったが、住宅価格が上がり続ければ、借り手は担保価値上昇による低利借り換えができる。しかし、住宅価格が下がっため、借り手のもくろみはあっけなく外れた、返済不能に陥る債務者が急増したのです。

そして住宅バブルがはじけると証券化商品の価値は大きく劣化、影響は全世界へ広がりました。前述したCODは投資家を騙すために作られたような証券でした。その中身やリスクについては、証券会社も投資家サイドもよく把握していませんでした。サブプライムローンの焦げ付きが急増すると、誰がどれだけのリスクを抱えているのかが見えなくなり、世界中に広がる投資家は疑心暗鬼に陥り、問題はグローバル化、巨大化していったのです。

【リーマンショック前の日経平均の暴落】

リーマンブラザーズ経営破綻は、サブプライムローン問題のクライマックスでした。前述しましたが、リーマン破綻後6ヶ月で日経平均は、その直前より42.2%も値を下げたのです。しかし、サブプライム問題が表面化した2007年、この問題の日本への影響は限定的とされていました。それにも関わらず、日経平均は米国のサブプライムローンの問題が表面化するにつて、NYダウとほぼ同期して、株価を急落を繰り返しました。

日経平均がサブプライム問題表面化前に最高値を付けたのは、2007年7月9日(18,261.98円)で、そこから2007年8月のBNPパリバショックを皮切りにサブプライム問題が報道されるたびに値を下げていきます(グラフ2)。日経平均は、直近最高値18,261.98円円からリーマン破綻の前日終値12,214.76円まで、14ヶ月で実に33.1%も下落しています。リーマンの経営破綻があまりにもセンセーショナルだったため、一般的には、リーマン破綻以降の日経平均の急落を暴落として捉えられていますが、実は、リーマン・ショック以前に日経平均は既に30%以上暴落をしていたのです。下落幅をサブプライム前の直近高値からリーマン・ショック後の大底でとると、実に61.4%の下落率でサブプライム問題からリーマンショックの一連の金融不安が日経平均に与えた影響がいかに甚大だったかが伺えます。

サブプライム問題後の日経平均暴落

2007年7月9日 18,261.98円   直近最高値

2008年9月12日  12,214.76円  リーマン破綻前日 ▲33.1%

グラフ2 サブプライム問題と日経平均

【次の暴落はいつくるのか?その備えは?】

サブプライム問題が表面化してからほぼ10年が経過しています。2016年初旬から2017年中旬にかけて多くの経済関係メディアから株価暴落の可能性についての記事が投稿されていました。2017年中旬頃から米国を中心とした経済の先行きに対する楽観論が次第に増え、株価が徐々に安定的に上昇基調になり、最近では株高は今後1〜2年は続くという意見まで出てきました。しかし、過去30年間、株価暴落は約10年毎に生じており、バブル崩壊の直前1〜2年は必ず株価が比較的安定して上昇していますので油断は禁物です。

株価暴落を予想することは不可能ですが、備えをすることは可能です。景気サイクルの最終段階と思われる現時点では、含み益がでている株や投資信託を売却し、キャッシュポジションの比率をなるべく高めにしておくことが得策でしょう。

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