【株式相場と予想】ネット活用やセキュリティ… コロナ禍で注目の「情報通信」銘柄とは
最新の日本株市況を、投資の森が買い時銘柄を紹介する「有望・底値銘柄レポート（有料版）」の予想結果と照らし合わせて解説し、今後の株式相場を予想します。
21日の株式相場 ダイジェスト
21日の東京株式市場では、新型コロナの影響での需要減による原油価格急落で市場心理が悪化し、幅広い銘柄で売りが優勢となりました。こうしたなか、日経平均は大幅に続落しました。
21日の日経平均株価 終値
19,280.78／－388.34 (－1.97%)
続落２日目
21日の株式動向
21日の東京株式市場では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う原油需要の激減を受けて、前日20日に米原油先物が急落し、マイナス圏の価格で取引されるという史上初の事態となったことで、今後の経済活動見通し悪化に拍車がかかり、売りが優勢となりました。また場中では、北朝鮮の金正恩委員長が重体との一部報道も、朝鮮半島の情勢不安定化懸念につながっており、相場の重しとなりました。
個別株では、ファストリなど値がさ株を含め幅広い銘柄が売られたほか、石油プラント大手の日揮HDや三井Ｅ＆Ｓが大きく下落しました。ただ一方では、流通業向けネットワーク事業のサイバーリンクスや、情報メディア運営のリブセンスなど、新型コロナ禍のなかで需要増が期待される「情報・通信事業」銘柄が大きく上昇し、逆行高となっています。
また、過去の「有望・底値圏銘柄レポート（有料版）」掲載銘柄では、やはり「情報・通信事業」銘柄として、商品情報管理ソフトウェアのｅＢＡＳＥが逆行高となりました。
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今後の株式相場予想と注目銘柄
コロナ以降に早期立ち上がり期待の「情報・通信」銘柄とは
原油先物の価格が史上初の「マイナス」となった、という報道が出たことで、市場では、原油需要の大幅減の原因とされる新型コロナ感染拡大の経済への影響が改めて意識されており、リスク資産である株式については、資金を入れる銘柄の選定により慎重となる動きが強まっています。
ただ、新型コロナ感染拡大収束の兆しがなかなか見えないなかでも、いぜん需要継続もしくは需要拡大が見込めるということで、投資家が熱い視線を送っているのが、前述のサイバーリンクスやリブセンス、そして有料レポートで紹介していたｅＢＡＳＥなど、ネットワーク事業やソフトウェア事業を主軸とする「情報・通信事業」銘柄です。
なおｅＢＡＳＥは、コロナショック暴落に巻き込まれる形で2月に大幅下落し安値圏となっていたものの、3月21日に「有望・底値圏銘柄レポート（有料版）」で紹介した時点で底打ち反発し、現在はすでに、急落前の高値を上回る株価水準に達しています。これで、有料レポート掲載時（1ヶ月前）に購入していた場合の利益率は、＋52.7%となっています。
こうした「情報・通信事業」株で注目度の高い銘柄としては、法人向けのネットワーク・セキュリティ事業を基軸としており、コロナショックで株価は大幅に安値圏となっているものの、有利子負債は0.04倍とほぼ借金がなく「好財務」で、またコロナ禍によるテレワーク普及でネットセキュリティ需要増が見込まれることから「コロナショック以降のいち早い立ち上がり」が期待され、先ごろ株価が反発しているある銘柄が、買いどきな株を紹介する「有望・底値銘柄レポート（有料版）」最新号で解説されています。
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上記銘柄のほかにも、「有望・底値圏銘柄レポート（有料版）」では、事業内容や決算情報などをもとに選定された「買い時」な銘柄が、毎日公開されており、直近20日（月）のレポートでは、5つのピックアップ詳解銘柄のほか、今仕込んでおきたい注目の有望・底値圏銘柄もさらに7銘柄、お申込み会員だけにご紹介されています。
こうした買い時銘柄の解説は、「有望・底値圏銘柄レポート（有料版）」にてご覧ください。
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