今年の初めは、いろいろなメディアや著名な投資家から暴落の警告が出ていたのですが、最近は、あまり見かけなくなってきました。
しかし株価暴落は今までの歴史を見ると必ず来るといっても過言ではありません。
今言われている株価暴落のリスク要因をまとめて簡単に解説します。
ドイツ銀行 破綻問題
最近話題なのが、ドイツ銀行の破綻懸念です。アメリカ政府からの巨額和解金請求による信用不安で、ドイツ銀行の株価が、過去最安値まで下落しました。
そもそも7月下旬のIMFのレポートで世界の金融システムへの潜在的リスクが一番大きいのがドイツ銀行だと発表してから、ドイツ銀行の信用不安が広がり、さらに9月下旬にアメリカ政府から不動産担保ローンの不正問題で140億ドル（約1兆4000億円）の和解金（罰金）を請求すると報道され、ドイツのメルケル首相がアメリカ政府との折衝を断ったと言われて、一気に信用不安高まりました。
その後の報道で和解金（罰金）が半分程度の54億ドル（約5400億円）になりそうだと報道を受け、いったんは後退しましたが、ドイツ銀行の2015年年次報告書によると、デリバティブに対するリスクは41兆9400億ユーロ（約4870兆円）で巨額なディリバディブを抱えていることがわかる。ちなみに、2015年のドイツの国内総生産（GDP）は3兆0320億ユーロだった。
詳しくは、ドイツ銀行のまとめページを作りましたので、そちらをご覧ください。
http://nikkeiyosoku.com/riskfactors/deutsche_bank
トランプ大統領誕生
言わずと知れたトランプ氏が大統領になった時のリスクです。
トランプ氏が大統領になった場合は、今までの暴言と言われていたことを政策として実行に移すのか、減税してアメリカ経済は本当に大丈夫なのかなど、実際に心配なことがたくさんありますが、私たちが予想もつかないことを言い出して、実行してしまうのではないかという不透明感や不安感が一番のリスクと言えるでしょう。
トランプ氏が大統領になり、経済政策が失敗すれば、世界的な不況がやってくるかもしれません。
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チャイナショック 中国不動産バブル崩壊
中国の都市部の不動産価格は、ここ2年ほどで150%ほど上昇しています。
中国が発表する指標もどこまで信用できるかわかりません。
ジョージ・ソロス氏は、「中国経済はハードランディングは不可避」と警告しています。
日本の土地バブルと一緒でいつまでも土地が上がり続けるわけではなく、いつかは下がり始め、その時にローンを組んで買っていた人がデフォルトして経済が悪くなるという、日本のバブル崩壊やアメリカのサブプライム問題がちゅごくで起こると思われます。
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イタリアの銀行信用不安
イタリアの銀行が不良債権で信用不安に陥っています。
各国の不良債権処理が進む中、イタリアの銀行は、モンテパスキ銀行を筆頭に巨額の不良債権を持ち、さらにイタリアの国民が銀行の債権を多く持っていることから債権放棄もやりづらく、政情不安を引き起こしかねない状況です。
今月にモンテパスキ銀行の不良債権処理案が発表されたり、イタリアで国民投票があったりと今月に動きを見せそうです。
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原油価格
原油の減産が、OPECで決まり、原油価格が上昇してきています。
しかしどの国が減産するなど、細かい調整はこのれからで、すんなり決まるとは思えません。
しかも原油価格が50ドルを超えてくるとアメリカのシェールガスの会社が復活してきて、こちらには減産合意など関係ありませんので、OPECの思惑通りに原油価格が上昇するとは思えない状況です。
万が一、この減産合意が破綻になれば、また原油ショックが暴落のきっかけになる可能性があります。
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アメリカ経済の減速
現在は、アメリカ経済が利上げに向けて動いています。
利上げをするということは、アメリカ経済が上向いている証拠です。
しかし、現在、アメリカの住宅価格は、サブプライム問題の前を超えて最高になっており、国民のリスク資産の割合もリーマンショック前を上回っています。
利上げをすることで経済が予想以上に減速すると以上の問題が表面化して、アメリカ経済に打撃を与えてリセッション（景気後退）を引き起こす可能性があります。
その場合は、世界的な株価暴落となることでしょう。
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株価暴落リスク要因まとめ
現在、世間で言われている株価暴落のリスク要因をまとめて、簡単に解説してみました。
個人的には、2016年年末から2017年年明けにかけてヨーロッパの銀行の信用不安が行ってまで行ったところで中国が引きずられてバブル崩壊して、それをきっかけに世界大暴落になるのではと勝手に予想しています。
日本は、安定していますので、日本発で世界の株価の暴落はないと思いますが、世界が暴落すると日本も暴落しますので、いつ起きていいように準備はしておいた方が良いでしょう。
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