NYダウ下落幅・下落率ランキング／2018年急落を過去の暴落と比較

2018年2月5日（日本時間6日）、米株式相場できわめて大きな株価下落が起きました。特に注目されたのが、NYダウが記録した下落幅（前日比）が史上最大であったことです。

そこで、今回のダウ下落幅が、過去データと比較してどれほど大きなものであったのか、ランキングを作成し、一覧で見てみようと思います。

また、過去に発生した歴史的暴落と比較した場合、今回の急落（2018年急落）がどのように見えてくるかも、検証してみたいと思います。

世界株価　リアルタイムチャート

今回の急落（2018年急落）の概要

2018年2月、米長期金利（米10年物国債利回り）の上昇、またVIX（恐怖指数）上昇が引き金となって、主要な米株価指数が軒並み大幅下落しました。

そのなかでも、特に大きく取り上げられたのが、前取引日比終値が1,175.21ドル安となった、NYダウ（ダウ工業株30種平均）でした。
これはNYダウ史上で最も大きな下落幅であり、世界中のメディアはこぞって「史上最大の下落が起きた」と報じました。

それに危機感をつのらせた米株式市場は、その後2月8日（日本時間9日）に再び急落、前日1,033ドル安と、最大下落幅だった5日に続く史上第2位の大幅下落を記録しました。

この一週間でNYダウの下落幅1位・2位の記録が塗り替えられたわけですが、では続く3位以降の下落幅はどの程度のようなものでしょうか。下の表で確認してみましょう。

◆NYダウ 下落幅（ドル単位）ランキング

※1985年以降のNYダウヒストリカルデータで作成、赤背景は2018年急落期間内日付

下落幅ランキングは2000年台が独占

まず見てわかるのが、10位以内に2018年2月の記録が3つも入っている点です。これだけ見ると、今回（2018年2月）は史上最も深刻な下落相場にも見えます。

そして、もうひとつ特徴的なのは、この下落幅ワースト１０ランキングが、全て2000年以降の日付で占められている点です。
日付をよく見ると、2000年頃のITバブル、2008年ころの世界金融危機（リーマン・ショック）、2011年の米国債ショックと、歴史的な暴落・調整の時期が並んでいます。

2000年以降の下落幅が大きい理由

とはいえ、この中にブラックマンデーが含まれていないことに気づいた方もいるでしょう。なぜ含まれていないかというと、当時の株価は、2000年代とくらべて相対的にずっとずっと低かったのです。

たとえば、株価がブラックフライデー直前のバブル圏にあった1987年10月、NYダウ最高値は2,700ドル（1987/8/17終値）でした。本稿執筆現在（2018/2/9）のNYダウ株価（23,860ドル）と比べると、今の株価は当時の10倍近くまでふくらんでいるのです。

ここでふたたび、NYダウが史上最大の下落幅を記録した先日2月6日を見てみると、下落幅はマイナス1,175ドル、下落率はマイナス4.60%です。仮に、ブラックフライデー前最高値から同じ下落率で下げても、下落幅はマイナス124ドルにしかなりません。

言ってみれば、2月5日の下落幅が史上最大となったのは、株価下落がそれほど激しかったからではなく、もともとの株価がきわめて高かったから、と考えられます。

◆NYダウ 下落率（％）ランキング

では今度は、下落幅（ドル単位）ではなく下落率（％単位）ランキングを見てみましょう。

※1985年以降のNYダウヒストリカルデータで作成

下落率だと2018年急落はランク外

下落率ランキングを見ると、最も大きな下落率だったのは1987年のブラックマンデー当時で、実にマイナス22%という未曾有のスケールの大暴落であったことがわかります。

なお、この未曾有の下落「率（％単位）」にもかかわらず、下落「幅（ドル単位）」のほうはわずか508ドルにとどまっています。）

一方、今回の2月5日フラッシュ・クラッシュの方は、下落率ランキングワースト10ランク外（26位）に押し出されています。

◆高値から10%下げるまでの日数比較

では、他の尺度で今回の下落を見てみましょう。

2018年急落：10%超下落まで13日

NYダウは、2018年1月26日に26,616.71ドルで史上最高値を更新して以来、株価は下げ続けています。

この直近最高値から比べると、大幅下落のあった2月8日終値の23,860.5ドルまでは、下落率マイナス10.36%となります。この、直近高値から10%超下げるまでの日数を、いくつかの下落期間で比較してみましょう。

まず、2018年急落のケースでは、直近最高値からマイナス10%を下回るまでは、カレンダー日付ベースで13日かかったことになります。

2008年リーマン危機：10%超下落まで150日

次に、100年に一度の経済危機と言われる、2008年世界金融危機、いわゆるリーマン・ショックについて見てみましょう。

このとき、NYダウが暴落前最高値を記録したのは、2007年10月9日（14,164.5ドル）です。そこから10%下がったのは、年をまたいだ2008年3月7日で、実にカレンダー日付ベースで150日、意外にも5ヶ月程かかっています。

1987年ブラックフライデー：10%超下落まで58日

今度は、史上最悪の暴落と言われた1987年のブラックフライデーについて見てみます。

こちらは、暴落前最高値が8月17日、そこから10%下がったのが10月14日で、カレンダー日付ベースでは58日かかったことになります。

2018年急落は「ペースの早さ」が異例？

こうして、過去の歴史的大暴落と比較してみると、今回の急落（2018年急落）は、最高値から10%超下げるまでの期間が、リーマン・ショックやブラックフライデーよりも遥かに早かったことがわかります。

最高値を記録してから、リーマン・ショックの58日と比べると5倍近く早く、ブラックフライデーの150日と比べると10倍ほど早く、10%の下落が生じています。

当時とは市場環境から金融システムの組成、あるいは市場参加者の特性まで、様々な条件が異なっているため、一概には比較できませんが、あえて言うなら、2018年急落に関しては、急激な株価上昇に対するガス抜きが、きわめて早いスピードで進行していた、と言えます。

これから大暴落が起きるシナリオを考える

株価が永遠に上がり続けることはない、と言われますが、このことを考えると、2018年急落から調整トレンドに入り、20%から30%といった暴落圏まで値を下げるのも、そう遠い未来ではないかもしれません。

リーマン・ショックのときは、高値からマイナス50%ほど下げて底値に達するまでは、1年5ヶ月（2009年3月）かかっています。

またブラックフライデーのときは、高値からマイナス30%ほどの底値まで3ヶ月（1987年11月末）かかっています。

これらを考えると、2018年急落が調整トレンド・暴落トレンドに入った場合、あと3～4週間でマイナス30%下落、あと2ヶ月かからずにマイナス50%下落、と展開することもありえないとは言えません。

下落率（％単位）から2018年急落の展開を予測してみると・・・

今回のNYダウ2018年急落について、ニュースでは「「史上最大の下落幅（ドル単位）」という点ばかりが強調されますが、より現実味のある指標としては、下落率（%単位）に注目する方法もあるでしょう。

日別の下落率だけを見れば、これまでのワースト10にも入りませんが、直近高値からの下落率が10%を下回るのにわずか15日しかかからなかったことを考えると、今回はかつてないスピードで下げ圧力が増す可能性もあります。

このさきしばらくは、上昇局面に安易に乗らず、警戒体勢のまま市場に参加するようにしましょう。

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