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日経平均がやばい!日本株が暴落する3つの理由:コラム

日経平均がやばい!日本株が暴落する3つの理由

日経平均が「やばい」と感じているのは、私だけではないでしょう。
日経平均が、どのようにやばいか、日経平均が今後暴落する3つの理由を解説していきます。

日経平均がやばいとは、どういうことか?

日経平均がやばいとはどういうことなのでしょうか?
いろいろ意味はありますが、2ch掲示板やTwitterなどでよくつぶやかれている「日経平均やばい」は、日経平均が大きく下落(暴落)して、下がりすぎたことによって、損失を被る人が多く出て、株式市場から退場する人が出てくるという意味で使われています。
同じようなことで「電車が止まる」という発言も使われていて、「日経平均が暴落して大損する」という意味で使われています。

昨年の12月のように日経平均が暴落したときに使われる表現です。しかし今は下落していませんが、「日経平均がやばい」と感じているのは私だけではないはずです。
今後、日経平均が暴落するのではと考えています。

なぜ日経平均が今後暴落すると思っているのでしょうか?
3つの理由があります。

日経平均がやばい3つの理由(暴落する理由)

1.日経平均の戻りが鈍い

日経平均は、2018年10月に直近高値2万4270.62円をつけました。
そして、NYダウの下落につられて世界同時株安となり、日経平均も暴落しました。

2018年12月25日に1万9155.74円の直近最安値を記録して、現在は、底から上昇して最中と言えます。

同じようにNYダウも2018年10月に史上最高値2万6830.35ドルをつけ、12月に暴落して、24日に直近最安値の2万1792.20ドルまで暴落しました。

日経平均は、NYダウの暴落に巻き込まれて暴落しました。直接の暴落の原因は日経平均にはありません。
こういう場合は、通常は、日経平均のほうがNYダウより戻りが早くて当然なのですが、実際には、そうなっていません。

日経平均:2万1566.85円(直近最安値からの戻り 47.1%)(3月19日終値)
NYダウ:2万5914.10ドル(直近最安値からの戻り 81.8%)(3月18日終値)

NYダウの暴落が原因で日経平均も暴落したのですが、その戻りは、NYダウが8割以上戻っているのに対して、日経平均は、まだ5割に達していません。
一時期、日経平均も半値戻し(5割の戻し)に達しましたが、また下落しています。

つまり、日経平均は、NYダウが暴落すれば、釣られて同じように暴落するが、戻るときは、日経平均は、NYダウの半分程度しか戻らないことを示しています。
また暴落が起これば、同じように日経平均は下落するが、最高値近くまで戻っているNYダウとは違って、戻りが5割程度のところで更に暴落すると最高値から下落幅が大きくなり、20%以上下落の弱気入りとなり、さらに暴落するというサイクルになってしまう可能性が高いです。

2.日本経済が景気後退になってきている

アメリカの経済は、減速しているとはいえ、成長基調が続いていますが、日本の経済は、景気後退局面に入ってきている可能性が高くなっています。

3月7日に内閣府が発表した1月の景気動向指数速報値は、97.9と前月より2.7ポイント悪化して、3ヶ月連続の悪化となりました。
景気の基調判断を「下方への局面変化を示している」と4年2ヶ月ぶりに変更しました。
4年2ヶ月前の2014年は消費税導入直後で景気の変化というより、消費税増税の反動減での消費減であったため、今と状況が違っています。

今回の基調判断は、純粋に景気の動向から判断されており、今後、秋に控える消費増税の影響はこれから出てくるので、今後、ます明日厳しくなることになりそうです。

アメリカは、景気が減速しているだけで拡大基調は続いています。しかし日本は、景気自体がマイナスに転じている可能性があり、企業収益などに影響が出てきて、今後、株価にも影響が出てきます。

リーマンショックのような大きな景気後退(不況)にはならないにしても、日本だけ景気が後退気味になれば、日本の株は売られて、アメリカの株が買われるようになり、一度、売られるようになるとAIや高速取引により、どんどん売られていきますので、暴落する可能性が強くなっていきます。

3.日銀の金融緩和がもう限界を迎えている

最後の理由は、今まで景気を支えてくれていた日銀の異次元の金融緩和ですが、もう限界を迎えているのではと言われています。

日銀が今後更に金融緩和する策はいくつかありますが、もう効き目があまりなさそうだと言われていて、例えば、マイナス金利の深掘りで今の-0.1%の金利を更に下げて-0.2%などになるという金融緩和は、副作用のほうが強く出て、金融機関の貸出金利を下げることになり、収益をさらに圧迫します。
最初にマイナス金利を導入したときもドル円為替があまり円安に動かなかったように、円安になるのではなく、円高になる可能性が高いと言われています。
資産買い入れもこれ以上ETFや国債を買い入れると市場を歪めてしまうので、効果が出るほど資産買い入れをすることができません。

日銀の異次元緩和で円安・株高になってきた今の相場が暴落した場合に、もう日銀に残されている手段は、多くないと思われます。
株価や為替が下落するときに日銀の追加の金融緩和期待で円安になり、株が買われるという期待が持てなくなり、下落に歯止めがかからなくなる可能性があります。

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日経平均がやばい まとめ

日経平均がやばいというのは、日本だけが独自で暴落する可能性があり、2011年や2012年のときのようにNYダウは順潮に上昇しているのに日経平均だけ最安値圏で低迷しているというようなことがあり得るということです。

日本は、景気後退に差し掛かっている可能性が強く、消費増税でさらに景気が悪くなり、日銀の金融緩和も限界に来ていることから、アメリカの株価は上昇するが、日本の株価は低迷するという状況が起こる可能性が高いです。
世界的な景気後退などがなくても、日経平均はヤバイ状態が続いております。
これに英国のEU離脱やアメリカの景気減速、米中貿易摩擦、日米中小交渉などの世界的な景気マイナス要因が絡んでくると更に下落圧力が強まるものと思われます。
2019年は、日経平均がどうなるのか注目して見ていく年と思われます。

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