3月22日に2007年以来の12年ぶりに米国債の利回りで3ヶ月が10年を上回り、短期金利が長期金利を上回る「逆イールド」現象を起こしました。
「逆イールド」は、景気後退のサインで、株価暴落を起こすと言われています。今後、どのようになるか考察します。
このページの目次
「逆イールド」とはなにか？
逆イールドとは、どのようなことなのでしょうか？
イールドは、イールドカーブの略で一般的に国債の利回り曲線のことです。
1ヶ月もの～30年債までを横軸で並べて、その利回りを縦軸にしたグラフの利回りの曲線のことです。
これは、通常だと期限が長い10年や30年などの国債のほうが、利回りが高く、1ヶ月や3ヶ月の短期のものが利回りが低くなっています。
「逆イールド」とは、この長期と短期の利回りが逆転して、短期の利回りが長期の利回りを上回ることを言います。
「逆イールド」は、通常では起こりえず、異常事態と言えます。
「逆イールド」はなぜ起こるのか？
長短金利が逆転する「逆イールド」はなぜ起こるのでしょうか？
短期金利は、中央銀行の政策金利によって決まり、長期金利は、市場の国債の需給によって決まります。
アメリカで言えば、FFレートと呼ばれ、現在は、2.25%～2.5%となっています。
短期金利はだいたいこの間にとどまるようになります。
しかし長期金利は、国債の需給によって決まるので、国債が買われれば買われるほど、金利は低下していきます。
景気サイクルの終盤になると中央銀行は、景気の過熱感を抑えるために政策金利を上げるので、短期金利が上昇します。
しかし、長期的には景気後退が見えてきているので、将来の利下げに備えて、今の長期の国債を買うようになるので、利回りが低下します。
このように短期金利が上がり、長期金利が下がってくると金利差が逆転して、逆イールドが起こるということです。
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「逆イールド」は景気後退のサイン 過去の逆イールドと景気後退の関係
逆イールドとは、債券の利回りで短期金利が長期金利を上回る状態のことです。
過去3回の景気後退期の前に逆イールドになっており、逆イールドは景気後退のサインと言われています。
実際に逆イールドと景気後退期がどのようになっているかグラフで確認しましょう。
・過去の米国10年債利回りと3ヶ月物の利回りの差のグラフ
参照：https://fred.stlouisfed.org/series/T10Y3M
赤丸のところが、逆イールドになったところで、背景が灰色の部分が景気後退期です。
過去3回の景気後退期の前に逆イールドが現れていて、景気後退の先行指標となっております。
一番右が今回の逆イールドの部分ですので、過去の例から行けば、今後、半年から1年半程度で景気後退期に突入することになります。
逆イールドが起こったあと景気後退期はどれくらいの期間で訪れているかというと
| 逆イールド | 景気後退期 | 期間 |
|---|---|---|
| 1989年5月 | 1990年7月 | 1年2ヶ月後 |
| 2000年7月 | 2001年3月 | 8ヶ月後 |
| 20006年7月 | 2007年12月 | 1年7ヶ月後 |
過去3回の景気後退期では、早くて8ヶ月後、遅いと1年7ヶ月後となっています。
現状に当てはめると景気後退期が来るのは早くて2019年11月、遅いと2020年10月となります。
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逆イールドになると暴落になるのか？
逆イールドになると高確率で景気後退が来るのがわかったと思いますが、実際に景気後退期では、株価は暴落しているのでしょうか。
1990年7月からの景気後退期では、株価のピークが1990年7月の2999.75ドルから底値1990年10月の2365.10ドルまで約21％下落しています。
2001年3月からの景気後退期（インターネットバブル）では、株価のピークが2000年1月の11722.98ドルから2002年10月の7286.27ドルまで約38％下落しています。
2007年12月からの景気後退期（リーマンショック）では、株価のピークが2007年10月の14164.53ドルから2009年3月の6547.05ドルまで約54％下落しています。
これからわかるのは、株価は景気後退期の始まりより前にピークを迎えているということです。
逆イールドになった後に約1ヶ月～1年3ヶ月で株価はピークを迎えています。
さらに逆イールドになった後は、株価は20％～60％程度下落する可能性があるということもわかります。
それによって逆イールドになったときには、株価が暴落するということがわかります。
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逆イールドは景気後退のサイン まとめ
過去を詳しく調べると逆イールドになったからと言っても、必ず景気後退が来るというものではありませんが、景気後退が来たときは、必ず前に逆イールドになっています。
今回の逆イールドも景気後退が来る可能性が高く、ここ1年前後は、注意が必要だと思われます。
株価は、NYダウで2万1000ドルから最大で1万1000ドルまで下落する可能性があります。
早めれば2019年4月から、遅ければ、来年の2020年6月から下落が始まると思われますので、注目の1年になりそうです。
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