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※札証、名証、福証へ上場している銘柄は非対応

日本国土開発 株価

(6/10 終値)
524.0
+0.00(0.00%)
  • 業績適正株価 1,467円

事業内容

  • 超高層建築にも参入し、重機土工事が主力で東日本復旧復興で実績を残す。会社更生手続きは03年に終結し再上場した。

株価天気予報

前日終値(6/9) 524.0
6/10の取引データ
始値 521.0
高値 527.0
安値 520.0
出来高 213,400株
続伸続落 上昇1日目
PER(予想) 10.44
PBR(実績) 0.60
PSR 0.38
配当利回り 4.39%
自己資本比率 43.5%
時価総額 467億7000万

※本ページの株価は終値ベースの情報です(リアルタイムではありません)

チャート

  • 1ヶ月
  • 3ヶ月
  • 6ヶ月
  • 1年
  • 5年
  • 全期間

※縦点線は直近1年の決算発表日(予定)です。

適正株価

適正株価 上昇余地
1,467円 +943円(+180.0%)

日本国土開発の直近決算のサマリー

通期業績

2025年5月期 前年比
売上高 1233億4900万 -9.1%
営業利益 23億1800万 黒転
経常利益 19億4500万 黒転
純利益 13億3200万 黒転

四半期業績

2026年3Q 前年比
売上高 319億5500万 +21.7%
営業利益 18億9000万 黒転
経常利益 18億2500万 黒転
純利益 12億4800万 黒転

指数と日本国土開発の騰落率比較

日本国土開発 日経
平均
TOPIX グロース市場250
1ヶ月 -11.93% 2.34% 0.40% -12.78%
3ヶ月 -17.09% 21.72% 4.93% -6.48%
6ヶ月 -0.19% 26.70% 13.45% 8.21%
1年 13.17% 68.50% 38.00% -4.95%

10日の東京株式市場は大引けで日経平均が前日比1,237円36銭安の64,179円27銭と大幅反落し、売り優勢の展開となりました。背景には米消費者物価指数(CPI)発表を控えた利食い売りや中東情勢の緊迫化、米利上げ観測の高まりで投資家心理が悪化したことがあり、ハイテクや半導体、AI関連の一角で売りが目立ちました。

2026年の日本株は地固めから一段高へ、期待の銘柄は? 有料版レポート閲覧はこちら

個別では太陽誘電や古河電気工業が売られたほか、住友電気工業、村田製作所、ロームなど主要電機・電子株も下落しました。一方で不動産の三菱地所などは買われる場面があり、業種間で明確な選別が続いています。 ...

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同業種建設業 株価上昇率 トップ20

銘柄名称 上昇率 株価
1 1433 ベステラ +10.13% 1,120
2 1911 住友林業 +4.08% 1,341
3 1878 大東建託 +3.94% 3,087
4 1925 大和ハウス工業 +3.13% 4,381
5 1807 佐藤渡辺 +3.11% 1,826
6 5079 ノバック +3.06% 2,556
7 1928 積水ハウス +2.91% 3,319
8 205A ロゴスホールディングス +2.76% 1,640
9 1871 ピーエス・コンストラクション +2.60% 2,131
10 1997 暁飯島工業 +2.58% 3,780
11 1840 土屋ホールディングス +2.11% 242
12 1808 長谷工コーポレーション +2.00% 2,728
13 1430 ファーストコーポレーション +1.90% 911
14 256A 飛島ホールディングス +1.89% 1,936
15 1812 鹿島建設 +1.87% 5,567
16 1982 日比谷総合設備 +1.86% 2,955
17 1847 イチケン +1.79% 2,560
18 1801 大成建設 +1.69% 13,535
19 1827 ナカノフドー建設 +1.66% 1,162
20 1766 東建コーポレーション +1.65% 12,340

日本国土開発の競合比較 チャート

競合比較する

※札証、名証、福証へ上場している銘柄は非対応

    日本国土開発(1887)
    524.0円 467億7000万 10.44 5.41% 43.5% 4.39%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)
    733円 652億4900万 14.54倍 5.90% 48.40% 6.28%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)