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日本国土開発(1887)

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553.0

-4.00(-0.72%)

  • 業績適正株価 510円

事業内容

  • 超高層建築にも参入し、重機土工事が主力で東日本復旧復興で実績を残す。会社更生手続きは03年に終結し再上場した。

株価天気予報

続伸続落 下落1日目
PER(予想) 22.02
PBR(実績) 0.66
PSR 0.40
配当利回り 3.98%
自己資本比率 45.8%
時価総額 493億5800万

チャート

  • 1ヶ月
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適正株価

適正株価 上昇余地
510円 -43円(-7.8%)

指数との騰落率比較

日本国土開発 日経
平均
TOPIX グロース市場250
1ヶ月 4.73% 2.68% 3.27% 5.85%
3ヶ月 7.80% 8.81% 7.30% -6.05%
6ヶ月 13.79% 30.87% 23.60% -3.70%
1年 9.07% 29.91% 27.76% 43.66%
日本株予想:地合い強い 自動車など物色観測も

9日の日経平均は+822円の5万1939円となり3営業日ぶり反発。

個別銘柄では、ファーストリテイリングやルネサスエレクトロニクスなどが買われたほか、マツダ、ZOZO、三越伊勢丹ホールディングスなどが上昇した。

2025年の日本株は地固めから一段高へ、期待の銘柄は? 有料版レポート閲覧はこちら

今月の日経平均は前日までの上昇幅が+777円と買い地合いであったが、9日の東京株式市場は反発と、地合いの強さが引き継がれ、堅調な展開をたどった。

前営業日の米株式市場が上昇しており、日本株の一角でも買いの先行する場面が見られた。小売業では、ファーストリテイリングやZOZOなどが買われた。輸送用機器のマツダやいすゞ自動車も上昇し、相場を支えた。米長期金利の上昇を背景に高PERなハイテクなどは売り圧力が意識されたが、児玉化学工業などPERが相対的に低い銘柄は買いが集まりやすかった。

日米金利差は拡大しており、外為市場では円安地合いが意識されるなかで、輸出株などはもう一段の買いが入る展開も想起される。週明けは米金融市場の動向に歩調を合わせつつも ...

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同業種建設業 株価上昇率 トップ20

銘柄名称 上昇率 株価
1 1844 大盛工業 +4.42% 520
2 1736 オーテック +4.28% 2,585
3 1948 弘電社 +4.17% 5,490
4 1911 住友林業 +3.81% 1,579
5 253A ETSグループ +3.81% 1,118
6 6330 東洋エンジニアリング +3.21% 4,665
7 1867 植木組 +3.05% 2,936
8 1802 大林組 +2.40% 3,420
9 1443 技研ホールディングス +2.27% 270
10 1828 田辺工業 +2.12% 2,748
11 1815 鉄建建設 +2.11% 4,850
12 1801 大成建設 +2.06% 16,090
13 1967 ヤマト +1.98% 2,159
14 1938 日本リーテック +1.76% 2,375
15 1783 fantasista +1.69% 60
16 1942 関電工 +1.58% 5,533
17 1899 福田組 +1.53% 7,970
18 1430 ファーストコーポレーション +1.49% 1,019
19 1723 日本電技 +1.42% 8,580
20 1810 松井建設 +1.37% 1,551

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    日本国土開発(1887)

    553.0円 493億5800万 22.02 1.94% 45.8% 3.98%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)

    大豊建設(1822)

    792円 716億900万 1665.26倍 0.06% 47.30% 5.81%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)