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日本国土開発(1887)株価

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678.0

+26.00(3.99%)

  • 業績適正株価 830円

事業内容

  • 超高層建築にも参入し、重機土工事が主力で東日本復旧復興で実績を残す。会社更生手続きは03年に終結し再上場した。

株価天気予報

続伸続落 上昇1日目
PER(予想) 15.44
PBR(実績) 0.79
PSR 0.49
配当利回り 3.24%
自己資本比率 45.2%
時価総額 605億1500万

チャート

  • 1ヶ月
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  • 全期間

※縦点線は直近1年の決算発表日(予定)です。

適正株価

適正株価 上昇余地
830円 +152円(+22.4%)

指数との騰落率比較

日本国土開発 日経
平均
TOPIX グロース市場250
1ヶ月 22.83% 6.91% 4.54% 2.94%
3ヶ月 23.50% 4.51% 11.64% 1.51%
6ヶ月 39.79% 33.57% 24.69% -6.87%
1年 36.97% 38.71% 34.40% 38.77%
日本株予想:地合い強い 自動車など物色観測も

6日の日経平均は+435円の5万4253円となり3営業日ぶり反発。

個別銘柄では、味の素や三菱自動車工業などが買われたほか、オムロン、川崎重工業、東京電力ホールディングスなどが上昇した。

2025年の日本株は地固めから一段高へ、期待の銘柄は? 有料版レポート閲覧はこちら

先月の日経平均は+1490円と買い地合いであったが、6日の東京株式市場は反発と、地合いの強さが引き継がれ、堅調な展開をたどった。

前営業日の米株式市場が下落したものの、日本株は選別買いが続いた。食料品の味の素やキリンホールディングスなどが上昇。また輸送用機器の三菱自動車工業やヤマハ発動機も堅調な展開となった。米長期金利が下落するなか株式は買われやすさが想起され、情報・通信業のエクサウィザーズなどが上昇、このほか高PERな銘柄も買い圧力が意識された。

日米金利差は拡大しており、外為市場では円安地合いが意識されるなかで、輸出株などはもう一段の買いが入る展開も想起される。週明けは米金融市場の動向に歩調を合わせつつも ...

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同業種建設業 株価上昇率 トップ20

銘柄名称 上昇率 株価
1 1726 ビーアールホールディングス +18.31% 517
2 1813 不動テトラ +14.76% 3,810
3 6330 東洋エンジニアリング +11.93% 6,850
4 1905 テノックス +10.30% 1,510
5 1926 ライト工業 +8.29% 3,920
6 1968 太平電業 +8.01% 2,428
7 1965 テクノ菱和 +7.90% 8,600
8 6366 千代田化工建設 +7.68% 1,374
9 1443 技研ホールディングス +6.76% 363
10 1950 日本電設工業 +6.67% 4,320
11 1814 大末建設 +5.79% 4,110
12 1951 エクシオグループ +5.51% 2,701
13 211A カドス・コーポレーション +5.41% 4,680
14 1893 五洋建設 +5.09% 1,837
15 1848 富士ピー・エス +5.08% 682
16 1980 ダイダン +5.02% 3,010
17 1803 清水建設 +4.70% 3,319
18 1975 朝日工業社 +4.65% 3,935
19 1850 南海辰村建設 +4.62% 566
20 1718 美樹工業 +4.62% 9,050

競合比較 チャート

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    日本国土開発(1887)

    678.0円 605億1500万 15.44 3.67% 45.2% 3.24%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)

    大豊建設(1822)

    812円 734億1800万 1707.32倍 0.06% 47.30% 5.67%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)