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テーパリングと利上げ

2021年11月~2020年3月 テーパリング
2022年3月利上げ開始~現在(298営業日)

2021年11月~2022年3月 テーパリング

日経平均 ・開始後85営業日で16.6%下落
・終了時14.6%下落
マザーズ ・開始後76営業日で42.3%下落
・終了時40.8%下落
NYダウ ・開始後80営業日で9.1%下落
・終了時8.3%下落
ナスダック ・開始後86営業日で19.3%下落
・終了時19.3%下落

2021年テーパリング 上昇ランキング

1 8233 高島屋 +70.1%
2 7011 三菱重工業 +67.1%
3 1963 日揮ホールディングス +55.7%

2022年3月 利上げ開始

日経平均 開始後0.2%下落
マザーズ 開始後9.8%下落
NYダウ 開始後15.7%下落
ナスダック 開始後24.0%下落

2022年利上げ 上昇ランキング

1 5803 フジクラ +111.4%
2 6857 アドバンテスト +108.3%
3 4568 第一三共 +99.7%

2004年6月~2006年6月 利上げ

2004年6月〜2006年6月 利上げ

日経平均 ・開始後53営業日で5.3%下落
・終了時37.4%上昇
マザーズ ・開始後82営業日で48.5%下落
・終了時46.9%下落
NYダウ ・開始後101営業日で4.2%下落
・終了時9.8%上昇
ナスダック ・開始後73営業日で11.8%下落
・終了時9.2%上昇

2004年利上げ 上昇ランキング

1 5631 日本製鋼所 +384.0%
2 6302 住友重機械工業 +262.3%
3 4043 トクヤマ +257.1%

2014年1月~2018年12月 テーパリング・利上げ

2014年1月~2015年10月 テーパリング

日経平均 ・開始後
67営業日で12.6%下落
・終了時20.0%上昇
マザーズ ・開始後
89営業日で34.4%下落
・終了時16.5%下落
NYダウ ・開始後
18営業日で6.4%下落
・終了時7.5%上昇
ナスダック ・開始後
18営業日で2.8%下落
・終了時22.9%上昇

2014年テーパリング 上昇ランキング

1 6770 アルプスアルパイン +232.2%
2 2269 明治ホールディングス +188.2%
3 4507 塩野義製薬 +127.6%

2015年12月 利上げ1度のみ(開始時、1年後)

日経平均 ・開始後
138営業日で25.3%下落
・利上げ再開時8.5%下落
マザーズ ・開始後
48営業日で24.0%下落
・利上げ再開時5.0%上昇
NYダウ ・開始後
30営業日で11.9%下落
・利上げ再開時6.9%上昇
ナスダック ・開始後
44営業日で17.2%下落
・利上げ再開時4.3%上昇

2016年12月~2018年12月 利上げ再開

日経平均 ・開始後
2営業日で1.3%下落
・利上げ終了時8.1%上昇
マザーズ ・開始後
509営業日で17.7%下落
・利上げ終了時11.7%下落
NYダウ ・開始後
1営業日で0.1%下落
・利上げ終了時20.2%上昇
ナスダック ・開始後
0営業日で0.0%下落
・利上げ終了時25.4%上昇

2016年利上げ 上昇ランキング

1 5301 東海カーボン +233.7%
2 4911 資生堂 +139.1%
3 4004 昭和電工 +114.1%
6/2(金) 17:35
日本株予想:リスク通過意識し海外からの買い強まる

2日の日経平均は+376円の3万1524円となり続伸。

日経平均はバブル崩壊後の高値を上回り、1990年以来で約33年ぶりの水準となった。個別銘柄では、日本電産や日本製紙などが買われたほか、エーザイ、サイバーエージェント、東京電力ホールディングスなどが上昇した。一方で半導体関連の東エレクなどは利益確定の売りで下げた。

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前日の米株式市場で主要な株価指数が軒並み上昇しており、6月第一週の日経平均は大幅に買い優勢で終えた。米市場ではNYダウのほかハイテク株の組み込み比率が高いナスダック総合も上昇となっていた。

さらに本日アジア時間には、米政府が債務上限の効力を停止する法案を可決し、このところの米債務不履行の可能性への警戒感が完全に払拭されたかたちとなった。これもリスクオンの株買いを後押しし、日本株は買いの勢いが強まった。

日本製紙や王子ホールディングスなどパルプ関連、エーザイなど医薬品、また東電HDなども上昇し、相場を支えた。一方で、半導体関連の東エレク、アドテストなどは売られた。とはいえこちらは高値圏での利確売りが出た。週末海外時間に金融市場の影響力の大きい米5月雇用統計の発表も控えており、こちらをにらんだ持ち高調整の売りも見られた。

足元の株高傾向は、主要企業の決算を終えた季節性もあるが、今回はそれに加え、米国でのリスク要因(米債務上限問題)の解決によるリスクオン、またそのタイミングに合わせて、日本株の先高観にかねてから注目していた海外投資家の買いが大きな潮流となったことも要因となっている。目先の相場見通しについては ...

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