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明豊エンタープライズ(8927)

(6/2)

239.0

+3.00(1.27%)

  • 業績適正株価 215円

株価天気予報

続伸続落 続伸3日目
PER(予想) 11.86
PBR(実績) 1.12
PSR 0.65
配当利回り 3.35%
自己資本比率 39.5%
時価総額 72億9900万
明豊エンタープライズの暴騰暴落の理由

チャート

  • 1ヶ月
  • 3ヶ月
  • 6ヶ月
  • 1年
  • 5年
  • 10年
  • 全期間

事業内容

  • 首都圏を中心に賃貸アパート開発が柱。子会社で仲介、管理。中古再生も扱う。

適正株価

適正株価 上昇余地
215円 -24円(-10.0%)

指数との騰落率比較

明豊エンタープライズ 日経
平均
TOPIX マザーズ ジャスダック
1ヶ月 5.29% 7.94% 5.16% 1.84% -0.29%
3ヶ月 25.79% 13.49% 9.43% 1.19% -7.02%
6ヶ月 27.81% 11.37% 11.71% -5.15% -13.20%
1年 21.32% 14.18% 13.31% 14.73% -13.07%
日本株予想:リスク通過意識し海外からの買い強まる

2日の日経平均は+376円の3万1524円となり続伸。

日経平均はバブル崩壊後の高値を上回り、1990年以来で約33年ぶりの水準となった。個別銘柄では、日本電産や日本製紙などが買われたほか、エーザイ、サイバーエージェント、東京電力ホールディングスなどが上昇した。一方で半導体関連の東エレクなどは利益確定の売りで下げた。

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前日の米株式市場で主要な株価指数が軒並み上昇しており、6月第一週の日経平均は大幅に買い優勢で終えた。米市場ではNYダウのほかハイテク株の組み込み比率が高いナスダック総合も上昇となっていた。

さらに本日アジア時間には、米政府が債務上限の効力を停止する法案を可決し、このところの米債務不履行の可能性への警戒感が完全に払拭されたかたちとなった。これもリスクオンの株買いを後押しし、日本株は買いの勢いが強まった。

日本製紙や王子ホールディングスなどパルプ関連、エーザイなど医薬品、また東電HDなども上昇し、相場を支えた。一方で、半導体関連の東エレク、アドテストなどは売られた。とはいえこちらは高値圏での利確売りが出た。週末海外時間に金融市場の影響力の大きい米5月雇用統計の発表も控えており、こちらをにらんだ持ち高調整の売りも見られた。

足元の株高傾向は、主要企業の決算を終えた季節性もあるが、今回はそれに加え、米国でのリスク要因(米債務上限問題)の解決によるリスクオン、またそのタイミングに合わせて、日本株の先高観にかねてから注目していた海外投資家の買いが大きな潮流となったことも要因となっている。目先の相場見通しについては ...

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不動産業 競合比較

上昇余地
競合リストがありません

同業種不動産業 株価上昇率 トップ20

銘柄名称 上昇率 株価
1 2337 いちご +5.65% 262
2 8914 エリアリンク +4.95% 2,267
3 8830 住友不動産 +4.28% 3,630
4 2981 ランディックス +4.17% 3,750
5 6620 宮越ホールディングス +4.02% 751
6 2991 ランドネット +3.77% 1,266
7 3254 プレサンスコーポレーション +3.72% 1,895
8 8887 リベレステ +3.66% 708
9 3484 テンポイノベーション +3.64% 1,053
10 2982 ADワークスグループ +3.57% 203
11 3299 ムゲンエステート +3.41% 667
12 8890 レーサム +3.32% 3,110
13 8818 京阪神ビルディング +3.28% 1,229
14 3452 ビーロット +3.28% 630
15 3482 ロードスターキャピタル +3.24% 1,562
16 3479 ティーケーピー +3.21% 2,570
17 8802 三菱地所 +3.14% 1,675
18 2986 LAホールディングス +3.09% 3,835
19 8803 平和不動産 +3.01% 3,770
20 8804 東京建物 +2.96% 1,809

競合比較 チャート

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    明豊エンタープライズ(8927)

    239.0円 72億9900万 11.86 12.10% 39.5% 3.35%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)

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