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マザーズ 暴落・調整

※暴落の定義:高値からの下落率20%以上
※大型調整の定義:高値からの下落率10~20%

下落震度0

暴落・調整判定

直近高値下落 -4.6%
暴落判定 通常
下落期間 113日
直近高値(2023/2/9) 794.36

暴落(過去5年)

平均下落率 -36.94%
最小-最大下落率 -52.22 〜 -26.65%
平均下落期間 238.5日
最小-最大下落期間 22 〜 498日
下落回数 4回(0.8回/年)

大型調整(過去5年)

平均下落率 -11.67%
最小-最大下落率 -12.60 〜 -10.56%
平均下落期間 15.7日
最小-最大下落期間 8 〜 25日
下落回数 3回(0.6回/年)

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暴落・調整チャート

大型調整 暴落

暴落・調整データ(5年)

判定 底値日 下落率 下落期間 底値
2022/12/26 -12.6% 25日 704.79
2022/06/20 -26.9% 76日 615.35
2022/02/24 -52.2% 498日 652.45
2020/07/02 -10.6% 8日 948.39
2020/03/19 -42.0% 358日 557.86
2019/02/08 -11.9% 14日 853.22
2018/12/25 -26.7% 22日 757.02
6/2(金) 17:35
日本株予想:リスク通過意識し海外からの買い強まる

2日の日経平均は+376円の3万1524円となり続伸。

日経平均はバブル崩壊後の高値を上回り、1990年以来で約33年ぶりの水準となった。個別銘柄では、日本電産や日本製紙などが買われたほか、エーザイ、サイバーエージェント、東京電力ホールディングスなどが上昇した。一方で半導体関連の東エレクなどは利益確定の売りで下げた。

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前日の米株式市場で主要な株価指数が軒並み上昇しており、6月第一週の日経平均は大幅に買い優勢で終えた。米市場ではNYダウのほかハイテク株の組み込み比率が高いナスダック総合も上昇となっていた。

さらに本日アジア時間には、米政府が債務上限の効力を停止する法案を可決し、このところの米債務不履行の可能性への警戒感が完全に払拭されたかたちとなった。これもリスクオンの株買いを後押しし、日本株は買いの勢いが強まった。

日本製紙や王子ホールディングスなどパルプ関連、エーザイなど医薬品、また東電HDなども上昇し、相場を支えた。一方で、半導体関連の東エレク、アドテストなどは売られた。とはいえこちらは高値圏での利確売りが出た。週末海外時間に金融市場の影響力の大きい米5月雇用統計の発表も控えており、こちらをにらんだ持ち高調整の売りも見られた。

足元の株高傾向は、主要企業の決算を終えた季節性もあるが、今回はそれに加え、米国でのリスク要因(米債務上限問題)の解決によるリスクオン、またそのタイミングに合わせて、日本株の先高観にかねてから注目していた海外投資家の買いが大きな潮流となったことも要因となっている。目先の相場見通しについては ...

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過去の暴落下落率

出来事(下落要因) 下落率
1位 リーマンショック -35.06%
2位 コロナショック -32.60%
3位 チャイナ・ショック -9.74%