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全固体電池 関連銘柄(3/29)

  • 現在主流のリチウムイオン電池は2020年代前半にも性能の限界が来ることが予測されている。全固体電池は、可燃性の高い流動電解質を利用しないため、発火、液漏れを防止することが可能で、全固体電池が2020年以降徐々に主流化すると期待されている。
  • トヨタ自動車は、2022年にも全固体電池を搭載した電気自動車を販売すると報じられている。

過去30日 株価変動率

銘柄名称 株価 1週間比 1ヶ月比 前日比% 配当
1 7272 ヤマハ発動機 1,424 +2.04% +4.44% +2.45% 3.51%
2 6501 日立製作所 13,905 +1.61% +9.32% +1.09% -
3 5706 三井金属鉱業 4,707 +1.55% +5.59% +1.91% 2.97%
4 6976 太陽誘電 3,625 +0.58% +8.34% +1.51% 2.48%
5 7203 トヨタ自動車 3,792 -0.18% +6.22% -0.37% -
6 4204 積水化学工業 2,230 -0.62% +6.24% +1.00% 3.18%
7 6981 村田製作所 2,824 -3.50% -6.24% -0.37% 1.77%
8 4021 日産化学 5,725 -6.30% -8.66% +0.17% 2.86%
9 4901 富士フイルムホールディングス 3,370 -67.69% -65.15% -0.53% 1.48%
日本株予想:相場反転 機械など改善期待も

29日の日経平均は+201円の4万0369円となり反発。

個別銘柄では、三菱重工業や大林組などが買われたほか、ニトリホールディングス、レゾナック・ホールディングス、東京建物などが上昇した。

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今月の日経平均は前日までの上昇幅が+1001円と買い地合いであったが、29日の東京株式市場は反発と、地合いの強さが引き継がれ、堅調な展開をたどった。

前営業日の米株式市場が上昇しており、日本株の一角でも買いの先行する場面が見られた。機械では、三菱重工業や日本精工などが買われた。建設業の大林組や清水建設も上昇し、相場を支えた。米長期金利の上昇を背景に高PERなハイテクなどは売り圧力が意識されたが、サンデンなどPERが相対的に低い銘柄は買いが集まりやすかった。

市場参加者の一部は日米金利差の縮小に関心を寄せており、こちらを材料に外為市場でドル売り・円買いが出れば、輸出株などの頭重さに影響する可能性もある。週明けは引き続き ...

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