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全固体電池 関連銘柄(4/9)

  • 現在主流のリチウムイオン電池は2020年代前半にも性能の限界が来ることが予測されている。全固体電池は、可燃性の高い流動電解質を利用しないため、発火、液漏れを防止することが可能で、全固体電池が2020年以降徐々に主流化すると期待されている。
  • トヨタ自動車は、2022年にも全固体電池を搭載した電気自動車を販売すると報じられている。

過去30日 株価変動率

銘柄名称 株価 1週間比 1ヶ月比 前日比% 配当
1 4901 富士フイルムホールディングス 2,663 -6.02% -11.75% -2.37% 2.25%
2 7267 本田技研工業 1,244 -7.55% -13.10% -3.15% 5.47%
3 7203 トヨタ自動車 2,366 -10.07% -15.61% -2.59% 3.80%
4 5334 日本特殊陶業 4,004 -11.10% -12.44% -3.12% 4.42%
5 3116 トヨタ紡織 1,739 -12.02% -15.79% -4.06% 4.95%
6 7911 TOPPANホールディングス 3,581 -13.79% -19.53% -2.98% 1.34%
7 7912 大日本印刷 1,838 -14.12% -16.17% -3.54% 2.07%
8 6674 ジーエス・ユアサ コーポレーション 2,038 -14.66% -19.26% -6.13% 3.44%
9 5726 大阪チタニウムテクノロジーズ 1,426 -23.21% -22.16% -6.86% 3.16%
日本株予想:売りが続く ディフェンシブは買い仕込みか

9日の日経平均はー1299円の3万1714円となり反落。

個別銘柄では、安川電機や太陽誘電などが売られたほか、レーザーテック、コニカミノルタ、シャープなどが下落した。ただ機械の日本製鋼所などは上昇した。

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今月の日経平均は前日までの下落幅がー2605円と売り地合いであったが、9日の東京株式市場は反落と、地合いの弱さを引き継いで伸び悩んだ。

米株式市場が前営業日に売り優勢となっており、頭重いムードが日本株にも波及した。米国で長期金利が上昇しており、株式は先安感の意識されやすい状況だった。とくにPERの高い銘柄は割高感から売りが警戒された。電気機器のレーザーテック、機械のディスコなどが軟調な推移。一方、金利上昇により利ざや増が想起される銀行株などは底堅さも見られた。医薬品のクオリプスなどが上昇、また割安な日本ピグメントホールディングスなども買いの入る場面が見られた。

足元では日米金利差が縮小しており、ドル円市場では円高余地に関心が集まりやすい状況。これにより輸出株など日本株の一角では ...

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